新・エセすすきの日ごろの話題

2012年4月29日にスタートの「エセすすきの日ごろの話題」の続編。2017年6月7日から毎日更新中

twitterでの話題

由利徹のお誕生日

今日は由利徹の生誕100年だ。昭和を代表するコメディアンだった。インパクトのあるコメディアンだった。コメディアンが死語になった今、ある意味、昔はよかったかもしれない。今は、「お笑いタレント」が主流の時代。「お笑い芸人は何でもできる時代」になった。

鳩山由紀夫twitterから

菅首相としては、東京五輪の開催を支持してもらいたかったでしょうが、バイデン氏は「安全・安心な開催への首相の努力を支持する」と述べただけで、開催の支援はありませんでした。それどころか、記者から「開催は無責任では」と質問され、答えられなかったそうですね。それが世界の声ですよ、菅首相

→そして、創価学会のみなさまよ、「オリンピックはできない現実」を知っていただく者を望みたい。

どうも菅首相の訪米中、アメリカに五輪への選手団の派遣を強く要請した模様だ。当然に色良い返事は得られず、バイデン大統領の「菅首相の努力を支持する」との文言でお茶を濁したというのが真相らしい。コロナを抑えられない国に、選手団を送りたい国はないだろう。

→これが道理で正論。「ニッポンに行くのは不安」というのが現実です。

コロナ感染の急拡大で今日から東京、大阪などにまた緊急事態宣言が発出される。それでもIOCバッハ会長はコロナ感染と五輪開催は無関係と述べた。五輪開催を1年延期したのはコロナの影響ではなかったのか。コロナに打ち勝った証の五輪開催ではないのか。五輪中止の貧乏くじを引きたくないだけだろう。

→要するに、バッハはただの責任逃れしてるだけであるだろう。だから、こうした無責任なことを並べられるのであろう。創価学会よ、IOCの悪をもっと見抜け!
鳩山由紀夫、手厳しい批判を続けているが、私もうなづけます。
さて、今度は舛添要一twitterでの言葉。

舛添要一twitter

フランスのテレビは、東京五輪三か月前なのに、また日本で緊急事態宣言と、呆れた感じで伝えている。世界、とりわけヨーロッパの目は厳しい。近代五輪を始めたのはフランスのクーベルタンで、五輪の第一言語はフランス語だ。フランスでは開催を議論することすら非常識だいう雰囲気である。

→これが「世界からニッポン」ということ。ニッポンの考えの小ささに世界が呆れるのも当然だ。

舛添要一twitter

広島参院再選挙、野党の宮口治子候補が当確。北海道、長野と合わせて、自民党3敗。河井夫妻問題もあるが、コロナ対策の失敗も有権者の政権批判を強めたのだろう。菅政権の先行きは不透明さが増す。もうワクチンしか救いの道はないが、今後二階采配で菅降ろしもありうる。五輪中止よりもこちらが緊迫。

→言うなれば、「菅自民離れ」ということだ。野党は勝つと、喜ぶのは悪党だけだ。私は怒りとして

公明党よ、自民党に躊躇するな!」
公明党よ、厳しく物申せ!」

である。

舛添要一twitter

反発を覚悟して言う。今はコロナとの戦争だ。敵の攻撃対象となる大都市の防衛に全力をあげ、疎開先の僻地は後回しが当然だ。ワクチン接種、離島や僻地は全住民に接種が終わり、大都会では進んでいない。これは戦争に勝つ道とは逆だ。政治とは選択、つまり優先順位の付け方だ。悪平等は死者を増やす。

→言うなれば、ニッポンは「コロナ敗戦国」と警鐘してる。創価学会は、この現実を知らない。口にする人がいない。厳しくものを申す創価学会を願っている。ちんけなことしか考えられないニッポンに喝を入れる創価学会を願っている。

フランスの世論調査:70%の人が、年齢差別をせずに、直ぐに全成人にワクチンを接種すべきだという意見だ。日本でも、ワクチンの供給が確保されれば、そうしたほうがよいが、いつになることやら?

→「いつ」かは余計だが、要は、ニッポンはワクチンの供給が大事ということだ。公明党が「ワクチン確保に全力せよ!」である。

舛添要一twitter

ワクチン接種、開業医にもっと接種させるべきである。かかりつけ医なら、その医院に行くのも簡単だし、国民は安心だ。副反応対応もできる。特定の会場に集めて接種するよりも、結果的に進捗するのではないか。通常医療との両立も可能である。現場重視で、各地の医師会が最適の方法を工夫すべきである。

だから、医療の充実は公明党の役割である。さらなる拡大を。また、対応は手ぬるいと対策は失敗する。公明党は、そうした反省を踏まえるべきだ。

ドイツでは、ワクチン接種、1日で110万回で最多記録。羨ましい。ドイツにできて、なぜ日本にできないのだろうか?

氏が漠然としていてはコロナワクチン接種は、できないと思う。だからこそ「明確な指標」「明確は目標」が公明党には問われることである。公明党の出番は大きい。

中国では、2億6500万回のワクチン接種。効果90%以上のファイザーやモデルナに比べ、中国製ワクチンは効果70%くらいだが、接種しないよりは遙かに良い。ワクチンでは中国以下の日本、独裁国に負けないように、民主主義国の矜持を示したらどうなのか、日本の指導者たち!

→コロナ対策では公明党のやり方は手ぬるいと思う。だから、こうした厳しい批判ばかりする人の意見も耳を傾けるべきだ。

舛添要一twitter

47都道府県のコロナ対策に関する浜岡裕慶大教授の分析によれば、ベストは鳥取で、島根、佐賀、大分、富山と続く。ワーストは大阪で、東京、京都、愛知、神奈川と続く。検査の徹底している鳥取と不十分な大阪。東京は都民の自粛任せで、都は責任を果たしていないと酷評。
www.jiji.com

小池失政は事実だ。公明党よ、もっと責務を実行せよ!

舛添要一twitter

イスラエルでは、ワクチン効果で、コロナ陽性率が0.1%と、過去最低になっている。ワクチン国産国でなくても、情報収集力があればここまでやれる。その能力を欠く日本の悲劇。

これは後回ししていく日本のツケであろう。

緊急事態宣言、月末頃まで延長されそうだ。17日にバッハIOC会長来日という日程を国民の命よりも優先させた失敗だ。IOC会長を国家元首ローマ法王よりも重要な存在のように取り扱う愚。だからIOCは威張り散らす。今はWHOの方が重要だ。IOCにコロナ収束はできない。五輪改革はIOC信仰打破から始まる。

速報:菅首相発言・・緊急事態宣言の延長、蔓延防止等重点措置の適用は、「明日、専門家会議に諮り」決定する方針。具体的には、どのような措置を講じるのだろうか。ウイルスは、バッハIOC会長の来日日程など考慮しないのは当たり前である。その当然のことを無視したツケである。(いすれも2021年5月6日のツイートから)

→これでは宗教蔑視する日本と同じ構図。創価学会IOCの悪を見抜かないと社会は衰亡するだけだ。その欺瞞を見抜け!

米有力紙ワシントン・ポストは、日本政府に五輪中止を勧告。日本に負担ばかり求め、収益は自分でとるIOCのバッハ会長を「ぼったくり男爵」と揶揄。カネが全てで「開催国を食い物にする」と非難。日本のマスコミは五輪スポンサーとして取り込まれ、正論がはけない。マスコミは独立不羈(どくりつふき)であるべきだ。

→そうだと思う。日本が島国であるため、狭い考えしかできない。それだから、世界から不信を与えていくだけである。

舛添要一twitter

<読売新聞世論調査(7〜9日)>東京五輪:中止59%、開催・・観客数を制限16%、無観客23%で合計39%。緊急事態宣言対象6都府県では中止が64%、東京都では中止が61%。しかし、中止を決める権限はIOCにしかない。タブーだらけの五輪の実態である。

→菅氏が責任逃れで言っても「コロナ敗戦」「ニッポンの敗戦」は確実である。そんな二流国・ニッポンがオリンピックをやるのは世界の笑いものになるので、恥さらしにもほどがある。創価学会よ、菅義偉を首相の座を追放して、叩き出せ!

緊急事態宣言

コロナの緊急事態宣言が出たから、コロナ感染者が減少に転じると限らない。短期間で転じるわけはないと思う。これは、夏までやるべきことでやるならやるで徹底的に厳しくしていかないといけない。政府の生半可ではできないと考えている。
ということは、オリンピックは中止の現実も帯びているのではないか?